IU＆パク・ボヨンら、立場表明要求から広告不買運動まで相次ぐワケは…韓国選挙で起きた“投票用紙不足”が飛び火

IUやパク・ボヨンに向けたオンラインでのコメント攻撃が、広告不買運動にまで発展している。

最近、オンラインコミュニティやSNSに「IU・パク・ボヨン広告不買運動」というタイトルの投稿が相次いで掲載されている。

該当の投稿には、2人が広告モデルとして活動中のブランドリストやカスタマーセンターの連絡先などがまとめられている。ウリ金融など韓国国内の大手企業はもちろん、Googleコリアなど海外企業まで含まれており、注目を集めている。投稿の作成者たちは「消費者による自発的な参加を求める」とし、不買運動への賛同を呼びかけている。しかし、こうした動きに対して多数のネットユーザーは共感していない雰囲気だ。オンライン上では「本当にあきれる」「GoogleやT-moneyをどうやって不買するつもりなのか分からない」といった懐疑的な反応が続いている。

このような事態が起きた背景には、2人のこれまでの行動にある。IUは2024年12月、尹錫悦（ユン・ソンニョル）前大統領の弾劾訴追を求める集会の現場を訪れたファンのために、近隣のカフェや飲食店での飲食代を事前に支払っていたことがある。パク・ボヨンもまた、12月3日の非常戒厳事態および尹錫悦前大統領の弾劾訴追を求める集会の際に、応援のメッセージを残したことが知られている。

その後、2人は最近問題となった6月3日の韓国地方選挙の投票用紙の不足事態についても、本意でないかたちで言及されるようになった。一部のネットユーザーは、IUとパク・ボヨンのSNSを訪れ、「蚕室（チャムシル）のカフェで事前支払いをしてほしい」「不正選挙のせいで人々が集まっているのに、事前支払いはしてくれないのか」などのコメントを残し、コメントテロを続けている。

これに対してパク・ボヨンは、ファンコミュニケーションプラットフォームを通じて「bubbleを見て知った。おかしな人たちだ」としながらも、「だから心配しないで、ダメージはほとんどない」と落ち着いた姿勢を示した。

IUのファンダム「UAENA」もまた、別途声明を発表した。UAENAは「投票用紙の不足事態の責任は本質的に選挙管理委員会にあり、徹底した真相究明と再発防止策が講じられるべきだ」と強調。一方で「特定のアーティスト個人を政治的攻撃の中心に据えるかたちで議論が進んでいくべきではない」とし、IUをめぐる過度な政治的解釈に対して一線を画した。

3日間にわたって韓国で行われた「第9回全国同時地方選挙」では、全国22ヶ所の投票所で投票用紙の不足事態が発生した。これをうけ、一部の市民は選挙管理委員会の不十分な対応を批判し、再選挙を求める集会を続けている。

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