「21世紀の大君夫人」OTT特化コンテンツ制作支援作に選定も“支援金還収の可能性”

歴史歪曲議論に包まれたMBC金土ドラマ「21世紀の大君夫人」が、韓国コンテンツ振興院（KOCCA、以下コンテンツ振興院）の2025年「OTT特化コンテンツ制作支援（IP確保型）」ドラマ長編部門の最終選定作であるという事実が確認された。これにより、支援金が還収（回収）される可能性もある状況だ。

コンテンツ振興院は昨年4月、公式ホームページを通じて「2025年OTT特化コンテンツ制作支援（IP確保型）ドラマ部門最終選定結果」を案内した。

該当事業は、オンライン動画プラットフォーム（OTT）基盤の優秀な放送映像コンテンツ制作支援を通じたコンテンツIP確保支援を目的として推進された。事業の総規模は7作品で75億ウォン（約8億2,500万円）、ドラマ部門には計89の課題が受け付けられた。

案内文によると、「21世紀の大君夫人」を含め「2番目のシグナル」「個人的なタクシー」「桃の花が咲きました」の4作品が最終的に選定された。

こうした中、「21世紀の大君夫人」の歴史歪曲論争が浮上したことで、支援金を還収してほしいという視聴者からの苦情も殺到している状況だ。支援金の具体的な金額は確認されていない。

コンテンツ振興院の関係者は21日、Newsenの取材に対し「全体規模が75億ウォンであり、1編あたり最大20億ウォン（約2億2,000万円）まで支援される事業」と明らかにした。

続けて関係者は、評価において適格対象ではないと判断された場合、支援金が還収される可能性があるとし、「現在、規定違反があるかどうか検討中だ。今月、来月上旬から中旬まで評価が進行される予定」と伝えた。

IUとビョン・ウソク主演の「21世紀の大君夫人」は、歴史歪曲論争により放送終了後も批判の声が続いている。