ADOR、法廷でNewJeansに対する全面的支援を主張「HYBEから20億円の投資・BTSのMV出演も」

ADORが、NewJeansの成功の背景には、HYBEの全面的な支援があったと法廷で主張した。

ソウル中央地方裁判所民事合意50部（シム・サンフン首席部長判事）は本日（7日）午前10時30分、ADORがNewJeansメンバーを相手に提起した企画社地位保全および広告契約締結などの禁止仮処分審問期日を開いた。

この日、ADORの弁護人は「ADORのアーティストはNewJeansのみだ」とし、「スタイリスト、音楽・映像担当者、振付師、マネージャーまで約50人の全ての職員が、NewJeansが練習生の時から、彼女たちの成功だけを願って、昼夜を問わず献身してきた」と明かした。

続けて「NewJeansの成功の背景には、ADORの全面的な支援があった。NewJeansはHYBEから2回に渡って合計210億ウォン（約20億円）の投資を受けた。1つのグループに対するこのような投資は前例のないケースだ」とし、「これによりADORはNewJeansだけのためのファンプラットフォームを作り、デビュー、マーケティングなどに100億ウォン（約10億円）を投入することができた」と述べた。

またADORは、NewJeansがHYBEの無形資産も活用したとし、「NewJeansはデビュー前にBTS（防弾少年団）のミュージックビデオに出演し、新曲を発表する際にはHYBEの他レーベルのアーティストとチャレンジを撮り、PRを行った」と説明した。

そして「NewJeansは“BTSの妹グループ”と紹介され、ミン・ヒジンADOR前代表の要求により『BTSに次ぐ』『BTSを超える』とPRされた。他グループの知名度をPRに利用したのは当時、HYBE内で唯一の事例だ」と主張した。

先立ってNewJeansは昨年11月、ADORに対して専属契約の解除を宣言した。彼女たちは新たな活動名「NJZ」を公開し、今月23日に香港で開催されるComplexConに出演、新曲の発表を予告するなど、独自の活動に乗り出した。

これに対しADORは、2029年7月までNewJeansとの専属契約が有効であるとし、昨年12月、ソウル中央地裁に専属契約有効を確認する訴訟を提起した。

・NewJeans、改名宣言後初めて報道陣の前に…全員で裁判所へ

・NewJeansの両親、ADORによる芸能活動全体の妨害を主張「公演阻止できず報復？NJZの存在価値を否定した」