THE BOYZのメンバー9人、One Hundredの主張に反論「精算金は支払われていない…虚偽の見解に遺憾」

THE BOYZの9人が所属事務所One Hundredの主張に反論した。

THE BOYZのニューを除くメンバー9人（ヨンフン、ジュヨン、ヒョンジェ、ソヌ、キュー、サンヨン、ケビン、ジェイコブ、エリック）は本日（22日）、「2025年第3四半期および第4四半期の未払い精算金を含め、いかなる金銭も受け取っていないことを明確にお知らせいたします」と発表した。

また「アーティストは仮処分申請以前から、所属事務所より支払期限の延期および変更を何度も受けてきましたが、正常な支払いが行われたことは一度もありませんでした。特に所属事務所は、アーティストによる専属契約効力停止の仮処分事件への対応過程においても、複数回にわたり支払期日を指定し、その期日までに精算金および遅延損害金を支払うと明言していましたが、実際には現在に至るまで一切支払いが行われていない状況です」と伝えた。

先日、One Hundredが「当社はメンバーに対しすでに高額の専属契約金（前払金）および精算金の支払いを完了しており、精算金支払い計画も透明に策定されています」とコメントを発表したことに対し、THE BOYZのメンバーらは「精算金の支払いが全く行われていない状況にもかかわらず、精算完了という虚偽のコメントが発表されたことについては、非常に遺憾に思っています」と指摘した。

先立ってTHE BOYZのメンバー9人は法律代理人を任命し、所属事務所に専属契約の解除を要求した。

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【THE BOYZ側 コメント全文】

こんにちは。法律事務所ユルチョンの弁護士キム・ムンヒです。
THE BOYZのヨンフン、ジュヨン、ヒョンジェ、ソヌ、キュー、サンヨン、ケビン、ジェイコブ、エリック（以下、アーティスト）を代理し、2026年4月21日付で、One Hundred（以下、所属事務所）が発表した公式見解に関するアーティストの公式声明をお知らせいたします。

アーティストは、所属事務所が「アーティストへの精算金の支払いを完了した」と公式に発表した時点はもちろん、現在に至るまで、2025年第3四半期および第4四半期の未払い精算金を含め、いかなる金銭も受け取っていないことを明確にお知らせいたします。また、アーティストは仮処分申請以前から、所属事務所より支払期限の延期および変更を何度も受けてきましたが、正常な支払いが行われたことは一度もありませんでした。特に所属事務所は、アーティストによる専属契約効力停止の仮処分事件への対応過程においても、複数回にわたり支払期日を指定し、その期日までに精算金および遅延損害金を支払うと明言していましたが、実際には現在に至るまで一切支払いが行われていない状況です。

このように精算金の支払いが一切行われていない状況にもかかわらず、「精算完了」とする虚偽の公式見解が発表されたことについて、非常に遺憾に思っております。アーティスト側としては、事実と異なる主張によりファンの皆様および関係者の皆様に不要な混乱とご心配をおかけしたことを重く受け止めており、何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。特に、現在も法的手続きが進行中である状況において、事実と異なる断定的主張により、対立や疲労感がこれ以上深まる事態が繰り返されないことを願っております。

また、アーティストが提起した刑事告訴については、適法な手続きに従って現在も捜査が進行中であり、アーティストは捜査機関の要請に応じて必要な資料の提出など、捜査手続きに誠実に協力しています。さらに、龍山（ヨンサン）警察署が4月20日付で本件をソウル警察庁金融犯罪捜査課へ移送する決定を行ったことについても、公式で確認しております。捜査を担当する機関は形式的要件に基づいて決定されるものであり、事件の実体によって決まるものではありません。そのため、捜査機関の指定をもって告訴事実の法的妥当性を論じることは、世論に混乱を招くおそれがあります。

また、所属事務所の代理人は、4月20日に移送が決定された事件について、金融犯罪捜査課がわずか1日も経たないうちに案件を検討し、合併要請を拒否したのかどうか、さらにその事実がどのような経路で確認されたのかについて、明確に説明すべきです。仮に所属事務所の代理人が、不適切な警察との接触を通じて公務上の機密情報を取得していた場合には、関係者はそれに相応する責任を負うべきであると考えます。アーティストは、今後も捜査機関の適正な手続きを通じて事実関係が明確に確認され、妥当な処分が下されることを期待しています。

所属事務所が事実と異なる内容を前提として世論を誘導したり、アーティストおよび法定代理人に対する根拠のない非難を繰り返す行為は、直ちに中止されるべきです。仮にこのような行為が継続される場合、アーティストとしても民事・刑事上のあらゆる可能な措置を含め、厳格に対応していく予定であることをお知らせいたします。

現在、アーティストと所属事務所との間における専属契約関係の解消効力をめぐる争いについては、仮処分事件を通じて裁判所の判断を受ける予定であり、刑事告訴についても捜査手続きに従って法的判断が行われることになります。虚偽の事実や断定的な表現に基づき、メディアを通じて一方的な主張を繰り返すのではなく、誠実に法的手続きに協力し、迅速な判断と整理が行われることを望んでおります。また、アーティスト側としても、関連事項が速やかに整理されるよう最善を尽くしてまいります。