キム・スヒョン、スイスの時計ブランドが提起した約6000万円の広告契約金めぐる訴訟で勝訴確定

俳優キム・スヒョンの所属事務所ゴールドメダリストが、スイスの時計ブランド「MIDO」が提起した5億7,000万ウォン（約6,600万円）台の広告契約金返還請求訴訟で勝訴した。

本日（11日）、法曹界によると、ソウル東部地方法院民事合意13部（部長判事チェ・スジン）は先月27日、「MIDO」がゴールドメダリストなどに対して提起した契約金返還請求訴訟において、ミドの請求をすべて棄却した。

その後、「MIDO」が控訴期間であった10日までに控訴しなかったため、1審の判決がそのまま確定した。

「MIDO」はキム・スヒョンと2020年12月に初めて広告モデル契約を締結し、その後毎年契約を更新してきた。しかし昨年、キム・スヒョンの私生活をめぐる論争が起こると、同年5月に契約を一方的に解除し、残存契約期間に相当する約5億7,700万ウォンの返還を求める訴訟を提起した。

これに先立ち、キム・セロンさんの遺族は、YouTubeチャンネル「カロセロ研究所」を通じて、キム・セロンさんが未成年だった頃からキム・スヒョンと6年間交際していたと主張。しかしキム・スヒョンは、キム・セロンさんとの交際事実は認めたが、未成年時代ではなかったと疑惑を否定した。疑惑の発端となったYouTubeチャンネル「カロセロ研究所」のキム・セウィ代表は最近、情報通信網法上の名誉毀損、ストーキング処罰法違反、性的暴力処罰法違反、強要未遂および脅迫などの疑いで拘束起訴された。

ただしミド側は、キム・スヒョンの帰責事由（本人の責任に帰すべき事由）とは関係なく、モデルの商業的価値が毀損されたため、契約解除事由に該当するとして、契約金の返還を求めたと伝えられている。

ゴールドメダリストの法律代理人である法務法人LKBピョンサンのパン・ソンフン弁護士は「今回の判決により、虚偽事実による名誉毀損の被害者に、その被害を転嫁しようとする試みは、法的に認められないという基準が示されたと考えている」と述べた。

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