NewJeans、2027年まで活動できない可能性も？ADORとの訴訟の行方は…弁護士が見解

ADORとの専属契約をめぐる訴訟で敗訴したNewJeansに対して「控訴審でも勝訴の可能性が極めて低い」と弁護士たちが見解を示した。

8日、カン・ホソク弁護士とパク・ゴンホ弁護士は自身のYouTubeチャンネル「カン＆パク弁護士チャンネル」に「2027年までNewJeansを見られないかもしれない理由 NewJeans訴訟完全敗訴、今こそ戻るべき理由」と題した動画を公開した。

NewJeansのメンバー5人は、所属事務所のADORとの信頼関係が破綻したとして、昨年11月29日を基点にADORとの専属契約解除を宣言。その後、ADORはメンバーたちを相手に専属契約有効確認訴訟を提起し、ソウル中央地裁民事合意41部（部長判事：チョン・フェイル）は、先月30日の第1審判決公判でADOR勝訴の判決を下した。

これに関連し、同チャンネルのプロデューサーが「NewJeansが敗訴した。裁判所はなぜADOR側に立ったのか？」と質問すると、弁護士は「ADOR側に立ったというわけではなく、専属契約を解除するに値する事由があるか否かを契約書の文言と法理解釈を通じて結論付けたものだ」とし「NewJeans側の主張である6項目に対して、一つひとつ細かく認められないと判決文に明記した。契約関係を解除させるほどの破綻事由がなかったというのが裁判所の結論だ」と答えた。

続けて「契約は遊びではない。NewJeansが控訴すれば100％敗訴するだろう」とし「その理由は、控訴審では第1審を覆す決定的証拠が必要だが、その可能性は皆無だからだ」と説明した。

また、プロデューサーは「（NewJeansが）即時控訴したということはまだ争うつもりだということで、NewJeansが活動しなければしないほど事務所に損害が及ぶため、事務所の立場としては損害賠償訴訟を起こせるのではないか？」と尋ねた。弁護士は「当然起こせる。第1審訴訟の期間中、NewJeansはADOR所属アーティストであり、専属契約は有効だ。その期間、活動は一切行わず契約関係を一方的に違反し続けている。それに対するペナルティを明確に科すべきだ。ADORはまだ訴訟を起こしていない」とし「もしもNewJeansが最高裁まで裁判を引き延ばせば、2027年まで活動が不可能になるだろう」と述べた。

ADORは先月30日、第1審で勝訴の判決を受けた後、「本日（30日）、裁判所は当社と所属アーティストNewJeans間の専属契約有効確認訴訟において、両者間の専属契約が依然として有効であると判決を下した。裁判所は、当社がマネジメント会社としての義務違反をしたことはなく、信頼関係の破綻の外観を作り出して専属契約から脱却しようとする試みは許容されるべきではないと判断した」とし「裁判所の決定に深く感謝する」と公式コメントを発表した。

一方、NewJeansは法定代理人である法務法人（有）世宗を通じて、即時控訴すると表明し、「メンバーたちは裁判所の判断を尊重するが、すでにADORとの信頼関係が完全に破綻した現状において、ADORに復帰して正常な芸能活動を続けることは不可能であるという立場だ」と明らかにした。

続けて「控訴審において、これまでの事実関係及び専属契約解除に関する法理を改めて総合的に検討し、賢明な判決が下されることを願っている」と付け加えた。