NewJeans ダニエル、二重契約締結に関する疑惑に反論「ADOR側が虚偽事実を流布」

NewJeansのダニエルが、ADORとの裁判の過程で提起された中国資本との二重契約締結の疑惑に反論した。

今月2日、ソウル中央地裁でADORがダニエルと彼女の家族、ADOR元代表のミン・ヒジンを相手取って提起した損害賠償請求訴訟の第3回弁論期日が開かれた。この日、ADORはダニエルが事務所を経由せずに独自の芸能活動を行ったと主張する過程で、メンバーたちの中国資本との二重契約推進問題に言及したと伝えられている。

これに対し、法務法人ファウのダニエルの弁護団は6日、Newsenに公式コメントを伝えた。ダニエルの弁護団は、「2026年7月2日に行われたダニエルの裁判直後、一部のメディアが中国資本に言及し、ダニエルが外部の企業と二重契約を締結し、これを隠蔽したかのように歪曲して報道した」とし、「これらは2025年のNewJeans紛争当時、第三者がHYBE側に公式的な方法でADORの株式売却提案書を伝達した正常な過程を、虚偽の事実を交えて悪意を持って歪曲したものであり、ダニエルを含むNewJeansのメンバーたちは、特定の会社と専属契約を二重に締結したり、締結しようとしたことはない」と強調した。

続いて「上記の報道内容を含め、ADOR側の弁護人の主張は客観的な事実と相違しているか、事実関係を歪曲・誇張したものである」とし、「ダニエルの弁護団は、本件の事実関係が歪曲・拡散され、特にNewJeans全メンバーに関連する事案が、まるでダニエル個人の単独行動であるかのように報道される過程に、ADOR側の影響力が介在しているのではないかと疑っている」と伝えた。

さらに「ADOR側の主張の趣旨は全く新しいものではなく、最終的に裁判所が証拠に基づいて正確な法的判断を下すものと期待している」とし、「ダニエルの弁護団は、ADOR側が世論を通じて裁判に不当な影響を与えようとする動きに対しては、断固として対処するよう裁判所に必要な措置を要請する予定だ」と付け加えた。

ADORは昨年12月、ダニエルとの専属契約解除を通知した後、損害賠償訴訟を提起した。ADORは今回の紛争がNewJeansの一部メンバーの離脱と復帰の遅延に決定的な影響を与えたと見ており、ダニエル側とミン・ヒジン前代表に法的責任を問うという立場だ。昨年10月の専属契約効力の確認訴訟の第1審判決以降、ハニ、ヘリン、ヘインはADORに復帰し、ミンジは復帰について協議中だ。ダニエルはADORと法的攻防を続けている。