NewJeans、ADORとの専属契約めぐる訴訟の初弁論に不参加…合意を拒否「信頼関係が破綻」

NewJeansが、所属事務所ADORとの合意に対する可能性を一蹴し、法的紛争を続けていくという立場を明かした。

ソウル中央地方裁判所民事合議41部（部長判事：チョン・フェイル）は3日午前、ADORがNewJeansのメンバー5人を相手取って申し立てた専属契約有効確認訴訟の初の弁論期日を開き、NewJeans側は「信頼関係は修復できないほど破綻した」と主張した。

この日の弁論にはNewJeansのメンバーらは出席しなかった。NewJeans側の法律代理人は「現在、ADORの経営陣が全て交代された状況でこれ以上、契約を維持することはできない」と強調した。彼らは「ミン・ヒジ前代表が解任され、HYBEからの指示を受ける新しい経営陣が就任し、過去のADORと今のADORは全く別の法人となった」とし「NewJeansのメンバーらが今のADORと一緒に歩むことが正しいのか、裁判部で判断していただきたい」と明かした。

そして「信頼関係の基本前提が崩れた状態でメンバーたちは、ADORと歩んでいくことはできないという立場だ」と改めて強調した。

一方、ADOR側は「NewJeansの言葉には矛盾がある」とし、「プロデュースと関連し、NewJeansはミン・ヒジン前代表が一緒にいなければ活動できないと強調している。ミン前代表が今のNewJeansになるまでに貢献した部分は認めるが、『ミン・ヒジンがいないNewJeansは存在不可能』という主張は話にならない」と明らかにした。

続けて「ADORは韓国国内で業界1位のHYBE系列会社であるため、別のプロデューサーを用意できないというのは常識的に話にならない」とし、「香港の『ComplexCon』のステージも独自に準備し、公演を成功裏に終えたのに『ミン・ヒジンだけができる』というNewJeansの言葉には矛盾がある」と付け加えた。

一連の内容について裁判部は、今回の事件を「特異なケース」と判断し、慎重な検討が必要だという立場を明らかにした。

裁判部は「普通のケースであれば信頼関係が一気に崩れたことが明確に見えるが、今回の事件は特異だ」とし、「過去にはアイドルがデビューもできず、精算も受けられない状態で契約解除を要求するケースが多かったが、NewJeansはすでにトップクラスのアイドルになった状態だ」と述べた。続けて、「信頼関係が崩れたのがミン・ヒジン前代表がいなかったためだとするのならば、これは従来の信頼破綻の概念とは異なるものだ」とし、「これについて考えてみる必要がある」と付け加えた。

裁判部は両者の合意の可能性を打診したが、立場の違いは歴然としていた。

ADOR側は「合意を希望している」と意志を示したが、NewJeans側は「現在、メンバーの心理状態から合意を考慮できる状況ではない」と線を引いた。

今回の裁判は昨年11月、NewJeansがADORとの信頼が崩れたと専属契約解除を宣言したことから始まった。その後、NewJeansは独自活動を予告し、新しい活動名「NJZ」を発表。ADORは裁判所に専属契約の有効を確認する訴訟と芸能活動禁止の仮処分を申請した。

裁判所は3月21日、可処分申請を認め、NewJeansの独自活動を制限する決定を下した。これに対し、NewJeans側は直ちに異議申し立てを提出。

ADORとNewJeansの専属契約有効確認訴訟の次の期日は6月6日に開かれる。

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