韓国映画プロデューサー組合「暗殺者（たち）」の議論うけ立場表明“創作者への脅迫はやめてほしい”

韓国映画プロデューサー組合が、「暗殺者（たち）」に向けられた非難について立場を明らかにした。

韓国映画プロデューサー組合は昨日（2日）、公式声明文を通じて、映画「暗殺者（たち）」をめぐる論争に関連し、「映画人への攻撃をやめ、映画について語ってほしい」と伝えた。

続けて「最近、映画『暗殺者（たち）』をめぐる論争が続いている。歴史的事件にさまざまな解釈が存在するように、歴史的事件を題材にした映画にもさまざまな解釈が可能であり、それに応じた評価を受けるのは当然だ。映画に対する共感と批判が健全な議論として広がること、それこそが芸術としての映画の存在価値だろう」と説明した。

しかし「現在の論争が作品に対する批判を超え、制作会社や監督、俳優、スタッフなど映画制作に携わった人々への脅迫へと拡大しており、韓国映画プロデューサー組合はこれに深刻な懸念を表明する」と伝えた。

また「『暗殺者（たち）』をめぐる論争において、どちらか一方の立場を支持するものではなく、観客にそれを求めるものでもない」と強調し、「作品に参加したという理由で個人の身上や家族関係を公開したり、関連する個人や企業・団体の正常な活動を圧迫したりする行為は、正当な批判の範囲を逸脱しており、決して正当化されることはない」と主張した。

そのうえで「映画に参加した個人に対する誹謗や脅迫、私生活の詮索、身辺の安全や生業を脅かす行為をやめてほしい。確認されていない事実の流布を中断してほしい」と要請した。