映画「暗殺者（たち）」をめぐる議論が拡大…「釜山国際映画祭」開幕式への出席から舞台挨拶まで相次いで中止に

映画「暗殺者（たち）」をめぐる論争が激化している。

2日、「暗殺者（たち）」の制作会社であるHIVE Media Corpは、同作をめぐる議論の状況や観客および出席者の安全を考慮し、「第31回釜山（プサン）国際映画祭」の開幕式への出席と、10月7日に予定されていた野外ステージでの挨拶を中止すると明らかにした。

前日には、俳優のイ・ミンホが出席予定だったスペシャルトークプログラム「アクターズハウス イ・ミンホ」も中止となった。これにより、ホ・ジノ監督と俳優のユ・ヘジン、パク・ヘイル、イ・ミンホの関連スケジュールが全面的に中止となった。

このような措置は、主演俳優に対する集会予告まで出ている状況下で決定された。保守団体「新自由連帯」のキム・サンジン代表は1日、SNSで、今月3日から30日までユ・ヘジンの自宅前で集会を行うと明らかにした。あわせて、集会届出書と、自宅だと主張する建物の写真も公開した。

公開前の宣伝に活用されていた映画界関係者の推薦文も、物議を醸す対象となった。「暗殺者（たち）」は、先月21日に開かれたVIP試写会に出席した俳優や監督、脚本家など42人の直筆推薦文を公開した。その後、歴史歪曲の議論が浮上し、俳優のイ・ヨンエ、キム・ゴウン、パク・ビョンウンなど一部の推薦者のSNSには抗議のコメントが相次いだ。現在、当該推薦文はすべて削除されている。

映画評論家のイ・ドンジン氏や歴史講師のチェ・テソン氏なども、「暗殺者（たち）」関連のコンテンツをすべて削除した。

これに加え、HIVE Media Corpの前作である「ソウルの春」（2023）までもが影響を受けている。最近、ポータルサイトの映画評価ページには、「ソウルの春」に対する1点評価が相次いで投稿された。一部の利用者からは、「歴史を歪曲する映画はもういらない」「再評価すべきだ」「歴史を誤って扱った代償は払わなければならない」など、批判の声が上がった。

「暗殺者（たち）」は、1974年8月15日、大韓民国を震撼させた8.15狙撃事件（文世光事件）の疑惑と黒幕を追跡する物語を描いた作品だ。劇中、朴正煕大統領の暗殺をもくろんだ在日韓国人・文世光（ムン・セグァン）が撃った弾丸により陸英修女史が死亡したという政府の公式発表とは異なる結論を暗示する内容をめぐり、歴史を歪曲しているという批判が相次いだ。

朴正煕大統領記念財団は、映画が歴史的事実を歪曲したとして、制作会社への謝罪と上映中止を要求した。イ・ジョンベ元ソウル市議は最近、映画制作陣を虚偽事実の摘示による名誉毀損の疑いでソウル警察庁に告発すると明らかにした。

同作の制作陣は「本作は、作品固有の創作意図や性格を超え、特定の政治的目的を持って制作された映画ではないことをお伝えする。作品を創作の産物としてのみ見ていただきたい」と説明した。

しかし、健全な批判や問題提起の域を超え、俳優一人ひとりの身辺や映画祭の日程、制作会社の前作にまで影響が及び、懸念が高まっている。