NewJeans、独自の活動が不可能に…裁判所が仮処分申請を認容

「NJZ」への改名を宣言したNewJeansが、所属事務所のADORと専属契約をめぐる紛争を繰り広げている中、「独自の活動を行うことは認められない」という判断が下された。

本日（21日）、ソウル中央地方裁判所民事合議50部（キム・サンフン首席部長判事）は、ADORがNewJeansの5人のメンバーを相手取って申し立てた「企画会社地位保全および広告契約締結などの禁止仮処分」に対し、認容判決を下した。

先立って、メンバーたちは昨年11月、ADORとの専属契約解除を宣言。その後、新しい活動名「NJZ」を使用していくことを明かし、新曲発表を予告するなど、独自の活動を展開している。

これに対しADORは、2029年7月までNewJeansとの専属契約が有効であるとし、昨年12月に専属契約有効を確認する訴訟を提起した。また、1月13日に「企画会社の地位保全および広告契約締結など禁止の仮処分」を申請していた。

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