メガボックス、映画「天安艦プロジェクト」上映中止の理由を明かす“観客の安全のため”

大手映画館チェーンであるメガボックスが、映画「天安艦プロジェクト」の上演中止の理由を明かした。

メガボックス側は12日、「この映画に関して、自身の身分を明かさない複数の人物から警告や脅迫の電話を受け、上映中に席を立ち、強く抗議する観客もいた。観客の安全を最優先に考えなければならない映画館の立場としては、不可避な措置であったことを再度申し上げたい」と説明した。

脅迫の電話がかかってきてからも捜査を依頼していない理由についても、観客の安全のためだったと強調した。メガボックスは「電話で自分の身分を明かす人は誰もいなかった。電話の中で“我々が”“我々の組織が”という表現を使い、観客の安全を保証できないという内容もあった。抗議の電話は6日にもかかってきて、その翌日は人がたくさん集まる週末だった」と付け加えた。

さらに、抗議する主体が“保守団体”だという理由についても説明した。メガボックスは「正式に上映中止を発表した公示事項では“保守団体”という言葉は使っていない。公示された同じ時間に『天安艦プロジェクト』の公式Twitterで初めて“保守団体”という言葉が使われた」と伝えた。

最後にメガボックスは、配給会社に一方的に上映中止を通告したことに関して否定した。メガボックスは「一部のメディアで報道されたことは誤りで、メガボックスは製作・配給会社アウラ・ピクチャーズと、いかなる契約も会議も行っていない。上映館の拡大をはじめとする論議は行っていない」と伝えた。また、メガボックスは「契約書上の契約主体であるAT9と会議を経た上で、上映中止を決定した」と主張した。

映画「天安艦プロジェクト」は、映像物等級委員会で12歳観覧可能の判定を受け、天安艦沈没事件と関わった軍関係者たちと遺族たちが司法省に提出した上映禁止の仮処分申請が棄却の判決を得た作品である。紆余曲折の中で映画は5日、メガボックスで公開されたが、2日後に突然上映が中止となり、政治的な理由で中止されたと議論が高まった。

これに対し9日、映画人会議や韓国映画監督組合などを含めた映画関係者たちは、映画「天安艦プロジェクト」の上映中止に関する記者会見を開いた。同日、彼らは映画人真相究明委員会を発足して、脅迫した保守団体の名前を明かし、捜査当局に捜査を依頼するようにメガボックスに要求した。