“DPR LIVEから活動名を変更”歌手ホン・ダビン、前事務所と精算をめぐり対立…双方がコメント

歌手のホン・ダビン（DPR LIVEから活動名を変更）と前所属事務所が、精算をめぐり対立している。これに関してそれぞれが相反するコメントを発表した。

Regime Internationalは30日、公式コメントを通じて「当社は2017年10月、DPRのメンバーが所属しているDream Perfect Regimeと専属マネジメント契約を締結した。2022年9月まで公正かつ透明な手続きを通じて、当時Dream Perfect Regimeの代表取締役だったキム・スコット・ユンホ氏に毎月収益分配を行った。ちなみに会社の収益配分率はアーティストの収益配分率の半分以下だ」と明らかにした。

続けて「キム・スコット・ユンホ氏が当社から受け取った精算金を他のメンバーと配分する過程は、徹底してメンバー間のプライベートな議論に基づいて行われており、当社はこれについて知らず、関係もない」と説明した。

また「2022年のワールドツアーに関連し、当社はホン・ダビンに透明かつ正確な精算を行い、CTYLの要請に従って関連資料一式をすでに数回にわたって提供した。これに対する証明は、司法機関で明らかにする予定だ」と付け加えた。

これに先立ってホン・ダビンは同日、現所属事務所のCTYLを通じて「29日、キム＆チャン法律事務所を通じて、株式会社Dream Perfect Regimeと、前代表のキム・スコット・ユンホおよび株式会社Regime Internationalを相手に、不公正な収益配分、精算金および精算資料の未払い、ワールドツアーの出演料および精算資料の未払いなどを理由にした訴状を提出した」と明らかにした。

続けて「当社とアーティストは、この件を重大に認識し、所属アーティストの権利を保護するために今回の法的対応を進めている。当社は訴訟を通じて実体的な真実が明らかになることを切に願っており、今後同様の事例が再発しないように努力していきたい」と付け加えた。

1993年生まれのホン・ダビンは、2017年に1stフルアルバム「Coming To You Live」でデビューした。DPR LIVEという活動名で「Martini Blue」「Jasmine」などを発売し、世界42都市のワールドツアーを成功裏に終了。グローバルミュージックフェスティバルである「コーチェラ・ヴァレー・ミュージック・アンド・アーツ・フェスティバル（Coachella Valley Music and Arts Festival）」「ロラパルーザ（Lollapalooza）」などの大規模公演にも出演した。

彼は昨年、DPR LIVEからホン・ダビンに活動名を変更。今月23日にはフルアルバム「Giggles」をリリースした。

【CTYL 公式コメント全文】

こんにちは、CTYLです。

当社所属アーティストのホン・ダビンが29日、キム＆チャン法律事務所を通じて、株式会社Dream Perfect Regime、前代表のキム・スコット・ユンホおよび株式会社Regime Internationalを相手に、不公正な収益配分、精算金および精算資料の未払い、ワールドツアーの出演料および精算資料の未払いなどを理由にした訴状を提出しました。

当社とアーティストは、この件を重大に認識し、所属アーティストの権利を保護するために今回の法的対応を進めています。

当社は訴訟を通じて実体的な真実が明らかになることを切に願っており、今後同様の事例が再発しないように努力してまいります。

また、ホン・ダビンの健康的な音楽活動のためのマネジメントに全面的な支援を惜しまないことを明らかにします。今後もホン・ダビンの活動に多くの関心と愛情をお願いします。

ありがとうございます。

【Regime International 公式コメント全文】

こんにちは。Regime Internationalです。

本日、CTYL側の公式コメントに対して、下記の通り当社の立場を明らかにします。

当社は2017年10月、DPRのメンバーが所属しているDream Perfect Regimeと専属マネジメント契約を締結しました。2022年9月まで公正かつ透明な手続きを通じて、当時Dream Perfect Regimeの代表取締役だったキム・スコット・ユンホ氏に毎月収益分配を行いました（なお、会社の収益配分率はアーティストの収益配分率の半分以下です）。キム・スコット・ユンホ氏が当社から受け取った精算金を他のメンバーと配分する過程は、徹底してメンバー間のプライベートな議論に基づいて行われており、当社はこれについて知らず、関係もありません。

2022年ワールドツアーに関連し、当社はホン・ダビンに透明かつ正確な精算を行い、CTYLの要請に従って関連資料一式をすでに数回にわたって提供しました。これに対する証明は、司法機関で明らかにする予定です。

ありがとうございました。