FIFTY FIFTY、事務所と対立続く…SNSでコメント発表「メンバーたちを侮辱しないでほしい」

FIFTY FIFTYが、所属事務所ATTRAKTとの対立を続けていった。

12日、自分たちが開設したSNSを通じて「所属事務所は根拠のないフレームをかけるのをやめてほしい」とし、長文の書き込みを掲載した。

FIFTY FIFTY側は「所属事務所は、ガールズグループを借金を解決するための金儲けの手段に思ったのか？」とし「所属事務所のJ代表は、外注会社のA代表に、自分の別のS事務所が背負っている前払い金の負債を、ガールズグループFIFTY FIFTYに50億ウォン（約5億6千万円）を投資したことに内容を合わせようと模擬した」と主張した。

また「所属事務所はメンバーに精算書上の費用30億ウォン（約3億3千万円）を課した。しかし、10月現在までも管理運営費33億ウォン（約3億7千万円）と預金17億ウォン（約1億9千万円）について詳細を明らかにしていない」と伝えた。

最後に「実体のないタンパリング（事前接触）のフレームで、メンバーたちを侮辱しないでほしい」とチョン・ホンジュン代表に向けて「今からでもFIFTY FIFTYのすべてを誠実に公開してほしい。今まで私たちが健康を壊しながら、監視と統制の中で活動した全てのことを公開する」と警告した。

先立って、所属事務所のATTRAKT（代表：チョン・ホンジュン）は先月27日、THE GIVERSとアン・ソンイル代表などを相手に10億ウォン（約1億1,000万円）の損害賠償請求訴訟を提起した。

ATTRAKTの関係者は「THE GIVERSのアン・ソンイル、ペク・ジンシルによる業務上背任・横領による損害額および広告の出演と協賛の拒絶など主要な営業機会の喪失など、そして彼らの上記債務不履行と不法行為により、自社とアーティストの間に紛争が発生し、正常な芸能活動が行われていないことに対する訴訟だ」とし「今回の損害賠償請求金額はひとまず一部の金額を請求したもので、今後裁判の過程で損害賠償請求金額を増やす予定だ」と付け加えた。