映画「非常宣言」の悪評を拡散？BY4Mスタジオが否定…疑惑を提起した映画評論家を告訴

映画「非常宣言」に関する一方的な悪評を拡散したという“逆バイラル（ネガティブな口コミ）”議論の当事者として指摘された総合コンテンツ制作会社のBY4Mスタジオが、映画に対するネガティブな口コミと関連し、映画評論家のA氏を告訴したと明かした。

4日、BY4Mスタジオは「映画評論家のA氏を虚偽事実摘示による情報通信網利用促進および情報保護などに関する法律違反（名誉棄損）および業務妨害の疑いで告訴した」と知らせた。

BY4Mスタジオは「映画評論家のA氏が自身のSNSを通じてBY4Mスタジオに対する虚偽事実を流布し、これを基に当社の代表及び社員に対する人格冒涜性の内容を投稿している」として、これを正すために告訴を行うと説明した。

続けて「今後もA氏と一緒に虚偽事実を基に当社および株主価値を棄損し、努力して働く役職員の人格を冒涜する行為について、当社にできる最も厳正で強力な手段を通じて対応していく」と強硬な対応を予告した。BY4Mスタジオはキム＆チャン法律事務所の弁護士を法定代理人として選任し、A氏を麻浦（マポ）警察署に刑事告訴した状態だ。

これに先立って、映画「非常宣言」が意図的に悪評を量産してイメージを毀損する“逆バイラル”を受けているという疑惑が提議された。この過程でA氏をはじめとする一部の映画関係者たちは、バイラルマーケティング業者が関与していると主張した。

該当企業として指名されたBY4Mスタジオは「“逆バイラル”とは無関係」と疑惑を否定し、法的対応を予告した。

これと関連して「非常宣言」の配給会社であるSHOW BOXは「私的な利益を目的にした勢力が、映画に対する悪意のある評価を主流世論に仕立てるために、一部のコメントを特定の方式で拡散および再生産してきた状況などを把握した」とし、警察に捜査を依頼した。

映画「非常宣言」は韓国初の航空災難映画で、前代未聞の航空テロで無条件に着陸を宣布した飛行機をめぐって繰り広げられる物語を描いた作品だ。ハン・ジェリム監督が演出を手掛け、ソン・ガンホ、イ・ビョンホン、チョン・ドヨン、キム・ナムギル、イム・シワン、Girl's Dayのソジン、パク・ヘジュンなどが出演し、8月3日に韓国で公開された。

・映画「非常宣言」に対するネガティブな口コミが意図的に拡散？SHOW BOXが警察に捜査を依頼